代表の田村です。先週も面接や実習に行ってきたメンバーさんが多くいました。

そこで今日は採用面接を受けるメンバーさんも障害者を受け入れる側の企業の採用担当の方にも気になる、実際の採用面接で気をつけるポイントをご紹介します。

採否を判断するポイント① 仕事への意欲

まず、なんといっても仕事への意欲。その仕事がしたい!その会社で働きたい!という思いが採用担当者に伝わらなければ、採用はあり得ません。

『どんな仕事でもいいです。』『どんな会社でもいいです。』『とりあえず雇ってください。』では、採用はあり得ません。

採否を判断するポイント② 仕事のスキル

つぎに、もちろん職業能力や職務経歴などを判断されます。そして既存スタッフとの協調性などがポイントになります。面接官がその職場のメンバーでもある場合は、どんなに優秀で、どんなにキャリアがある人でも、その面接官が『一緒に働きたい!』と思わなければ、採用はあり得ません。

採否を判断するポイント③ 障害の自己理解

今までのポイント1、ポイント2は、何も障害者雇用に限ったことではなく、健常者の採用面接の際にもポイントになります。つぎに障害者雇用特有のポイントですが、障害の自己理解がどの程度あるかも大きなポイントとなってきます。

障害の自己理解とは、具体的には『職場でできること。できないこと。そしてサポートを受ければできること。』が自分で理解できていて、それを第三者に説明できるかどうか。また『困った時に自分から周りにサポートを依頼できるかどうか』ということも重要です。

採否を判断するポイント④ 職業準備性

また知的障害者や精神障害者の場合は職業準備性がどの程度整っているかも重要な採否判断のポイントになります。

職業準備性とは職業に就くための技術や資格の習得状況ではなく、どの職業にも共通して必要とされる職業人としての基礎的な要件のことを言います。

職業準備性の具体的な項目としては

障害疾病管理に関すること
・障害のことを正しく理解している
・障害の自己管理ができている
・障害が悪化した場合、医師に相談するなど適切な対応ができる

日常生活に関すること
・規則正しい生活習慣が身についている
・身辺処理が自立している
・挨拶や返事ができる
・報告、連絡、相談ができる
・わからないことや質問ができる
・ひとりできない場合は助ける求めることができる
・ミスした場合に謝罪ができる
・すぐに感情的にならない
・周りと協調できる

労働習慣に関すること
・一人で通勤することができる
・職場の規則やルールを守れる
・就業時間中安定して仕事に取り組める

などがあり、職務遂行能力が高くても、上記のような職業準備性が身についていないなどの理由で勤怠が安定せず離職するケースが多く見受けられます。

以上のポイントを採用側(企業側)も採用される側(求職者)も理解して、採用面接に臨むことが重要です。

障害者の採用面接にかかわることでお困りのことがあれば、お気軽にアイ・ワークス西明石にご相談ください。


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